入試情報

アドミッションポリシー

経済学部

経済学部は、経済学及び経営学を中心とする幅広い専門知識とその実践的応用能力を授け、グローバル化する現代社会の諸課題に創造的に対応できる人材の育成を目指して、教育研究を行う。

アドミッションポリシー

  • 01 高等学校等で学習する国語、外国語、地理、歴史、公民、数学、理科などについて、高等学校卒業相当の知識を有している。
  • 02高等学校等での学習・活動を通じて、外国語、商業・簿記、情報処理などの資格を取得した、又は様々なスポーツ・文化活動やボランティア活動に取り組んだ経験を有している。
  • 03 本学の建学の理念・使命および教育目的を理解し、以下のような目標・意欲を持っている。
    • 1. 経済学及び経営学に関する幅広い専門知識とその実践的応用能力を活用して、グローバル化する現代社会の諸問題を理解し、その課題を解明しようとする意欲を持っている。
    • 2.会計専門職(公認会計士・税理士)など高度専門職業人として活躍したい、又は創造的なビジネス実務家や起業家を目指したいという意欲を持っている。
    • 3.国際化・情報化社会に主体的に対応し、関連する知識や技術を活用して、国際社会・地域社会のリーダーとして活躍しようとする意欲を持っている。
  • 04 社会的事象に対して知的関心と多面的な分析力を持ち、自身の考えをまとめることができ、その考えを様々な方法で表現することができる。

法学部

法学部は、基礎的な法学教育を土台として、法と政治についての高度な専門知識を授け、正義と公平を旨とするリーガルマインドをもって現代社会の諸課題に積極的に取り組む市民の育成を目指して、教育研究を行う。

アドミッションポリシー

  • 01高等学校等で学習する国語、外国語、地理、歴史、公民、数学、理科などについて、高等学校卒業相当の知識を有している。
  • 02高等学校等での学習・活動を通じて、外国語、商業・簿記、情報処理などの資格を取得した、又は様々なスポーツ・文化活動やボランティア活動に取り組んだ経験を有している
  • 03 本学の建学の理念・使命および教育目的を理解し、以下のような目標・意欲を持っている。
    • 1.法学に関する専門知識を修得し、法曹(裁判官・検察官・弁護士)、準法曹(司法書士・行政書士)、司法職員(裁判所事務官・検察事務官)、公務員を目指す意欲を持っている。
    • 2.正義と公平を旨とするリーガルマインドをもって現代社会の諸課題に積極的に取り組む市民・企業人として活躍すべく、法学を学ぼうとする意欲を持っている。
    • 3.国際化・情報化社会に主体的に対応し、関連する知識や技術を活用して、国際社会・地域社会のリーダーとして活躍しようとする意欲を持っている。
  • 04社会的事象に対して知的関心と多面的な分析力を持ち、自身の考えをまとめることができ、その考えを様々な方法で表現することができる。

国際学部

国際学部は、異文化理解と多文化共生を育み、豊かな国際感覚と優れたコミュニケーション能力を身につけるとともに、幅広い教養と専門性を備え、チームワークとリーダーシップをもって、国際的なビジネス・市民社会で活躍できる人材の養成を目指して、教育研究を行う。

アドミッションポリシー

  • 01本学の建学の理念、使命及び国際学部の教育目的を理解し、以下のような目標、意欲を持っている。
    • 1.「国際理解力」、「国際コミュニケーション力」、「国際ビジネス力」、「国際協働力」という4つの能力を身につけ、チームワークとリーダーシップを発揮して、日本の国内外のビジネス・市民社会で活躍しようとする意欲を持っている。
    • 2.国内外の社会に知的関心を持ち、豊かな国際感覚と優れたコミュニケーション能力を身につけようとする意欲を持っている。
    • 3.英語運用能力を高め、異文化への理解を広げるため、多様な留学・海外体験プログラムに積極的に参加しようとする意欲を持っている。
  • 02大学で学ぶために必要な高等学校卒業相当の基礎学力を有している。国際的なコミュニケーションの上で基本ツールとなる国語、英語を中心として、国際社会を理解する上で基本となる地理、歴史等、社会や文化に関連する科目を幅広く学修し、国内外の社会的事象に対する関心を持っている。
  • 03高等学校等での学習・活動を通して、英語をはじめとする外国語の資格を取得したり、様々な国際交流活動やスポーツ・文化活動、ボランティア活動に取り組んだりした経験を有している。

大学院 経済学研究科

本研究科は、設置の趣旨等を達成するために必要な以下の資質を有する人物を受け入れます。

アドミッションポリシー

  • 01大学院での学修及び研究に必要な基礎的専門知識と汎用的技能を有する。
  • 02経済学に関する高度の専門知識と経済現象の分析方法を身に付けようとする意欲を有する。
  • 03現代社会が直面する経済的諸問題に対して解決の方策を提案し、経済社会の発展に寄与しようとする意欲を有する。